COLUMNコラム

ハト対策|屋根・ベランダに棲みつかせない

2025.07.05
ハト対策|屋根・ベランダに棲みつかせない

ハトが屋根やベランダに住み着く理由

なぜ都市部の住宅にハトが集まるのか?

都市部の住宅はハトにとって安全で快適な営巣環境です。とくにマンションのベランダや戸建ての屋根は、外敵に狙われにくく、風雨も避けやすいため、格好の住処となっています。

人間の行動がハトを呼び寄せることも

ベランダに放置された食べ残しや、植木鉢の受け皿にたまった水など、人間のちょっとした生活習慣がハトを引き寄せてしまう原因となる場合があります。特に餌付けは禁止されており、条例で定められている自治体もあります。

ハトのフンによる深刻な被害

衛生面のリスク

ハトのフンには多くの細菌や病原体が含まれており、乾燥して粉末状になったフンを吸い込むことで「クリプトコックス症」や「オウム病」といった感染症にかかるリスクもあります。特に小さなお子様や高齢者のいる家庭では注意が必要です。

建物へのダメージ

フンに含まれる強い酸性成分が屋根材やベランダの金属部分を腐食させ、長期的には建物の寿命を縮めてしまう原因となります。さらに悪臭もひどく、近隣トラブルに発展することもあります。

ダニや害虫の発生源になる

ハトの巣にはイエダニやノミ、トコジラミなどの寄生虫が発生しやすく、住宅内に侵入する可能性も高まります。害虫対策の観点からも、ハトの営巣は放置すべきではありません。

屋根・ベランダにハトを住み着かせないための基本対策

物理的な侵入防止が第一歩

防鳥ネットの設置

ベランダ全体を防鳥ネットで覆うことで、ハトの侵入を物理的にブロックできます。取り付けはDIYも可能ですが、確実な施工を望むなら専門業者への依頼がおすすめです。

防鳥スパイクの活用

屋根の縁や室外機の上など、ハトが止まりやすい場所に防鳥スパイク(鳥よけ剣山)を設置することで、休憩や営巣を防げます。見た目を重視する場合は透明素材を選ぶと景観を損ねにくいです。

忌避剤の使用で寄せ付けない

ジェルタイプの忌避剤

粘着性のある忌避剤をベランダの手すりやフンのある場所に塗布することで、ハトが不快に感じて近寄らなくなります。効果は2〜3ヶ月ほど持続します。

スプレー・燻煙タイプの忌避剤

一時的な対策として有効です。特にフン清掃後などに使用すると、再び寄りつくのを防ぐ効果があります。ただし、雨や風で効果が薄れるため、定期的な再処理が必要です。

音・光・振動によるハト対策

超音波発生器

人間には聞こえない超音波を発してハトを遠ざける装置です。設置が簡単で、電池式やソーラー充電式など様々なモデルがあります。

反射素材やCD、モビールの利用

光を反射する素材を吊るすことで、ハトに不安を与えて寄りつかせない工夫もあります。100円ショップでも手軽に揃えられ、DIYに最適です。

ハトの巣作りを防ぐための長期対策

巣の撤去と営巣場所の封鎖

すでにハトが巣を作ってしまっている場合は、まずフンや巣材を撤去し、必ず営巣場所を物理的に塞ぐことが必要です。繁殖期には卵やヒナがいる場合があるため、駆除の時期にも注意が必要です。

掃除と清掃の徹底

ハトがいた痕跡を放置すると、フェロモンなどの「目印」になり、再び同じ場所に戻ってくる可能性が高くなります。フンや巣材は消毒・除菌を含めて徹底的に処理しましょう。

餌付けを絶対にしない

「可哀想だから」と餌を与える行為は、ハトの定着を招くだけでなく、近隣トラブルや行政指導の原因にもなります。餌付けは絶対にやめましょう。

行政や専門業者との連携も重要

自治体の指導や支援制度を確認

多くの自治体では「ハトの餌付け禁止条例」や、防鳥ネット設置に関する相談窓口を設けています。大阪市など都市部では対応が早く、まずは地域の環境局に相談するのが有効です。

プロの防鳥業者に依頼するメリット

ハトの被害が深刻な場合や、巣の場所が高所・難所にある場合は、専門の防鳥業者に依頼するのが確実です。安全性や持続性、見た目の配慮など、総合的な対策が可能です。

見積もり時のチェックポイント
  • 忌避効果の持続期間
  • 施工箇所と作業内容の明記
  • 再発時の保証やアフター対応

まとめ:ハト対策は早めの行動がカギ

フンや巣を見つけたらすぐ対応を

ハトによる被害は時間とともに拡大します。フンや巣の痕跡を見つけた時点で迅速に対策することで、長期的なコストも抑えられます。

自力対策と専門業者の併用が理想

軽度なケースでは防鳥ネットや忌避剤で対処可能ですが、再発リスクを完全に抑えるには、やはりプロの手を借りるのが安心です。

住み着かせない習慣づくりを

日頃から清掃を怠らず、餌になるものを置かない、ハトがとまりそうな場所を減らすといった生活習慣が、被害を未然に防ぐ最大の予防策となります。